親父の小言とボディーブロー

人生折り返しの子育て世代。世知辛い世の中を面白く生きるためのあれこれと雑記

(雑記)日本に投資したらダメだというシンプルな悲しい話

本日はワールドワイドウェブ誕生30周年とのことです。

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今のインターネットが誕生して30周年しかたっていないということに驚愕しました。

 

一方、つい最近連載が終わった闇金ウシジマくんは、5年くらいかと思っていたら15年も続いていたということで、時間の感覚がおかしくなりそうな今日この頃です。

 

さて、本日の駄文は「中長期の投資信託の銘柄選びの話」なのですが、悲しいけど「日本に投資したらダメだよね?」というお話です。

 

私は投資家でも経済評論家でもなく、何かの成長に乗っかって資産が多少増えればいいやと思っているただのおっさんですので、そのつもりでお付き合いいただければと思います。

 

もちろん共感が得られるのであればうれしいです。

 

はじめに

投資信託の商品選びは「どこの」「何に」投資するかという話だと思うのです。

 

ざっくり、

どこの=先進国、新興国、個別の国(日本とかアメリカとか)

何に=株、債券、不動産など、またはそれらの組み合わせ

ということですね。

 

私は「日本以外の先進国の株」を中心に子供たちの商品を選びました。

詳しくはこちら。

www.kome100.com

理由は

  • なんだかんだでこの先20⁻30年はアメリカ中心の先進国が伸びるだろ
  • 日本だけはないな
  • 新興国にも少し期待

と書きました。

 

今日はその「日本だけはないな」という理由を書きたいと思うのです。

 

日本を除外する理由

なぜ日本の成長に期待できないと思ったかというと、

第一に日本は人口が減っているということ。

少子高齢化と人口減少。田舎に住んでいると身をもって感じます。若い人がいないのです。若い人が連れ立って歩いていると思えば、工場勤務の東南アジア諸国の人たち。これが地方です。

若い人が減っていき年寄ばかりが増えていく日本が経済成長していくなんてことがあるでしょうか?

 

これに対し、人口減少と経済成長は関係がないという主張もあります。

人口が減っても、イノベーションによって一人当たりの生産性が上がれば、経済は成長するというわけです。下記の記事がわかりやすいです。

toyokeizai.net

ただの匿名のおっさんとはいえ批判ぐらいはしてもいいだろうと思うので書きますけど、

 

何の説得力もない文章ですよね。

 

理屈はそうでしょうけども学者なのに何ら処方箋らしきものを示していない。

 

挙句、大学教授が「イノベーションだ!」って勢いで乗り切ろうとすな。

 

第二に、まぁイノベーションだ!はわかりますが、そうだとして、日本にイノベーションなるものが起きるイメージがわかないこと。

 

実は日本は科学技術予算は各国に引けを取らないと言われています。 

 

さらに、地道な基礎研究の分野だと、ノーベル賞の受賞者が多いことを見ても世界に誇れるものがありますよね。

 

しかし、グーグルやらアップルやら、いわゆる遊びの中から革新を起こすような土壌って、日本にはないというのは、これまた肌感覚で分かります。

 

「ちょっと煮詰まってきたんで気分転換に森に行ってくるわ」

 

とか言ったらクビですよね。アマゾンなどはそんな「森」を実際に会社に作っているのだとか。

www.seattlespheres.com

 

気分転換、いうなれば仕事に生かすための仕事じゃないことの有用性を見出して設備投資をしているわけです。

 

一方、血反吐を吐きながら机にかじりついてとか、議論に議論を重ねて生み出すのが日本のイノベーションですよね。イメージですけど。

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「イノベーションを明日までに寝ないで考えてこい」

 

そんな日本的なものって、もう限界なんだろうなと思うんです。

日本人の素質のせいではなくそれをはぐくむ土壌が、日本はもう死んでいる。

 

まとめると、人口が減るうえ、生産性も上がるネタが乏しいから、日本は落ちていくんだろう。というのが、私が日本を除外したシンプルな理由です。

 

終わりに

もちろん、この先何が起こるかは誰にもわかりません。

 

GAFA(グーグルとアップルとフェイスブックとアマゾン)だけがイノベーションの主体ではないでしょう。

 

私が想像できないだけで、日本発のイノベーションが10年後に世界を席巻していないとはだれも言えないのです。

 

万が一そうなったらそうなったで、自分の見る目のなさを苦笑しながらも、そのときは「この国に生まれてよかった」と思えるということで痛み分けにしたいと思います。

 

でも、いま現在、日本の株を買えとか言っている人々で、自身で日経平均株価に連動する商品を全力で買っている人がいるのならぜひ見てみたいものだと思います。

小渕元首相にならって?「カブ上がれ」 - 産経ニュース

(古い記事ですが。小渕元首相の時はこれで株価が上がったという)